iPhoneが脱液晶、次期発売のモデルから全機種有機ELか

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日本経済新聞は2020年7月8日に、Appleから発売される今年発売のスマートフォン、iPhoneの新機種の画面を全て有機ELにすると報じた。

Appleはこれまで、iPhone11 Proといった上位機種にのみ有機ELを採用していたものの、全機種に対応するのは初めてであり、他社の動向を見て今回の対応を決めたとみられる。

現在世界のスマホ市場において1位のSamsung、2位のHuawei両社が、有機ELを採用した新機種のスマートフォンを増やしているからだ。

 

報道によると、iPhone 12(仮)シリーズでは画面サイズが5.4インチ、6.1インチ、6.7インチの3サイズで、4つのモデルが展開される。

4モデル全てにおいて5Gに対応し、さらに有機ELを採用する見込み。

有機EL採用のメリット

これまで上位機種にしか採用していなかった有機ELを、他の機種にも採用するメリットとして、有機ELが液晶に比べて高精細であるにもかかわらず薄くて軽い点が挙げられる。

次世代の通信規格として5Gが使われるようになると、その分スマートフォンの消費電力が増加。

従来であれば大型のバッテリーを採用するところ、有機ELを採用することで本体の大きさや重量を小さく抑えることが可能になる。

 

一方で液晶メーカーはにとってこの決定は深刻だ。

日本液晶パネル製造の大手であるジャパンディスプレイは、Appleに対する売上が全体の60%を占めており、今回のAppleの決定は大きな打撃となる。

なお新しく導入する有機ELは、スマホ市場で首位を走り家電や電子部品も取り扱うSamsungが請け負う見通しだという。

 

さらに今回の発表を受け、有機EL関連の株が買い人気化した。中でも保土谷化学工業が続騰し、2月5日の年初来高値4,575円を更新。

8日の午後1時23分の段階で、制限値幅上限である前営業日比700円(16.63%)高の4,919円ストップ高買い気配で推移している。なおこれは東証1部の値上がり率ではトップの数字である。

iPhone 12(仮)シリーズの変化

今年新しく発売されるiPhone 12(仮)シリーズで発売されるiPhoneやiPadには有機EL採用以外にも大きな変化があるとみられている。

それが充電器や優先イヤホンが同梱されないということだ。

同梱されない理由として、Appleが発売するワイヤレスイヤホンのAirPodsを売り込むことや、既存のiPhoneユーザーは既に充電器やイヤホンを持っており、それらを同梱しないことで製造のコストだけでなく輸入のコストを下げることを挙げている。

これにより5Gで上昇する製造コストを相殺する。

また、これまでにiPhoneに充電器やイヤホンが同梱されないことは囁かれていたものの、iPadにも同梱されないことは新しい情報だという。

 

今回のAppleの方向転換はスマホ市場に大きな影響を与え、脱液晶の流れが加速するのではという声も上がっている。

現にスマホシェア1位のSamsung、2位のHuaweiも同様に有機ELを採用したスマートフォンを増やしていることから、スマホ市場においてこの流れは大きく広がっていくとみられる。

そうなるとこの波が波及する先は部品や素材メーカーを含めたパネル産業であり、パネル産業の構造転換みつながる。

前述のジャパンディスプレイしかり、液晶ディスプレイを製造していた企業は新たな生存戦略が求められるようになっていく。

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