ホンダがF1から撤退

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自動車会社大手のホンダが自動車レースのF1世界選手権シリーズからの撤退を発表した。

これまでエンジンや内燃機関を主軸としていた研究開発を電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)のような動力装置に切り替えるためだ。

現在自動車業界では「100年に1度」と言われる変革期を迎えているといわれている。その中でホンダは自動車の電動化など次世代技術に経営資源を切り替える見込みだ。

ホンダは2015年からF1に参戦

ホンダは2015年から世界最高峰の四輪レースであるF1において、ホンダのエネルギーマネジメント技術を最大限に活用して勝利することを目指していた。

2015年に参戦してすぐは厳しい戦いを強いられていたものの、航空機エンジン技術を活用したり、ホンダの総合力を発揮したりが功を奏しF1において高い競争力を実現。

さらにRed Bull RacingやScuderia AlphaTauriなどの強豪とパートナーシップを組むことで、さらに成長を遂げた。

結果的に2019年シーズンでは3勝、2020年シーズンでは2勝と好成績を収め、目標としてきた勝利を実現した。

ホンダがF1から撤退を決めた理由

一方で自動車業界は100年に一度の転換期を迎えている。

ホンダはその中でも、最重要課題ともいえる環境問題への取り組みとして、持続可能な社会を実現することを目標に「2050年カーボンニュートラルの実現」を目指すと発表した。

 

ホンダではそのためにカーボンフリー技術の中心ともいえる燃料電池車(FCV)やバッテリーEV(BEV)といった、将来のパワーユニットやエネルギー領域における研究開発に経営資源を重点的に投入する必要があった。

カーボンニュートラルの実現の一環としてホンダは2020年4月に「先進パワーユニット・エネルギー研究所」を設立している。

 

ホンダの八郷隆弘社長は、2日に開いたオンライン会見にて、F1撤退の理由について「短期的な収益を目的とした撤退ではない」ことを強調した。

しかしながら、新型コロナウイルスの影響もあり業績が悪化しているホンダにとって、EVをはじめとした次世代技術の開発の加速には、経営効率化が避けて通れないだろう。

2030年には世界の四輪車販売でEVやFCVなど電気自動車が占める比率を2/3にまで高めることを目標に掲げている。

なお現状は1割程度にとどまっており、ヨーロッパを中心に環境規制の厳格化も相まって、高度なエンジン開発が求められるF1向けの費用を次世代技術に転換する。

ホンダの目指すカーボンニュートラルとは

カーボンニュートラルについて、環境省では下記のように定義している。

市民、企業、NPO/NGO、自治体、政府等の社会の構成員が、自らの責任と定めることが一般に合理的と認められる範囲の温室効果ガス排出量を認識し、主体的にこれを削減する努力を行うとともに、削減が困難な部分の排出量について、他の場所で実現した温室効果ガスの排出削減・吸収量等を購入すること又は他の場所で排出削減・吸収を実現するプロジェクトや活動を実施すること等により、その排出量の全部を埋め合わせた状態をいう。(カーボン・オフセット フォーラムより)

 

要はカーボンニュートラルとは、ライフサイクルを全体的にみたときに二酸化炭素の排出量と吸収量がプラスマイナスゼロの状態であることを指す。

 

カーボンニュートラルには大きく2つある。

1つはエネルギー分野において、植物由来のバイオマス燃料などで「燃焼する際にCO2を排出するものの、植物は成長過程で光合成によりCO2を吸収するため、実質的にはCO2の排出量がプラスマイナスゼロになる」という考え方だ。

もう1つは社会や企業における生産活動において、「やむを得ず出てしまうCO2排出分を排出権の購入や植樹などにより相殺。実質的にゼロの状態にする」ことだ。

 

今回のホンダの決定は、燃料電池車(FCV)やバッテリーEV(BEV)の開発を通し、前者を実現することを目的としている。

 

自動車業界の転換期に、大きな変革を決めたホンダ。コロナ禍における新たな決定がどのような結果をもたらすのか注目が集まる。

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